安全工学会からの情報発信(2020年)

新型コロナウイルスをめぐるデマと差別への対処法(宇於崎裕美)

宇於崎 裕美
有限会社エンカツ社

新型コロナウイルスについてはさまざまなデマが飛び交い混乱が続いている。歴史をふり返れば、感染症の世界的流行や大震災とデマは常にセットだった。感染症が拡大したのはある特定の民族集団が井戸に毒を投げ込んだからだとか、地震後の混乱に紛れて襲ってくるといった物騒なものから、〇にはXが効く、△が無くなる!といった生活情報レベルのものまで根も葉もない話が伝播し、人々の異常な行動を引き起こす。情報伝達手段が未発達だった時代は「確かめる術がない」ので仕方なかったといえるかもしれない。高度情報化社会の現代は、確かめる手段はあるのに「確かめる余裕もないほど瞬時に」ネットでデマが拡散する。

今回の新型コロナウイルスに関しても、ネットで怪しげなウワサが広がり、人々の不安につけ込むような非科学的な広告のうたい文句が巷にあふれた。(スライド1 参照)まさに、「WHOはエピデミック(伝染病)だけではなく、インフォデミック(誤情報の拡散)と闘っている」のだ。

<スライド1> ※クリックで拡大

 

デマに踊らされる世間の人々を鼻で笑い、「自分はだまされないぞ」と思ったそこのあなた。あなたこそ、デマを拡散する張本人になる可能性は高い。自己評価が高く自信のある人ほどフェイクニュースを信じ、拡散しやすいという研究結果がある。分別盛りと思われる50代、60代が「私が教えてあけよう」とばかりに、フェイクニュースをネットで拡散しやすいという(スライド2 参照)。

<スライド2> ※クリックで拡大

 

デマはやがて差別を生む。2020年4月22日には、政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の尾身茂副座長が記者会見で、新型コロナウイルスと闘っている医療従事者やその家族に対する偏見や差別が拡大していると発言。尾身氏は、「偏見や差別は絶対にあってはならない」と警鐘を鳴らしている。

偏見を持たないようにする方法は、「情報は幅広く収集し、自分で確認すること」に尽きる。偏りを防ぐため、テレビだけネットだけというのではなく、新聞、雑誌、ラジオと様々なメディアから情報を収集し、なるべく多くの人と話すということが大切だ(ただし、今は感染防止のため対面ではなく電話やネット経由がおすすめ)。

ひとたび自分たちに関するデマが世に出回ったなら、放置せずにすぐに否定や反論を行ったほうがよい。前出の尾身氏が行ったような記者会見は、効果は高いが準備がたいへんだ。記者会見に慣れていない組織なら、ネットに自分たちの見解をアップするほうが実行しやすいだろう。しかし、ネットで迅速に情報公開するにもノウハウはある。ネットは使いなれていないと、いざというときタイムリーに情報発信できない。

新型コロナウイルスのまん延により、某学会が学術集会の週末プログラムを直前になって中止することにした。しかし、ホームページで告知できず、中止のことを知らない学会員が何人も会場にやってきてしまったという話がある。なぜ、そんなことが起きたのかというと、ホームページの制作を委託していた会社が土曜日は休みだったからだ。ホームページの書き替えができなかったのだ。臨機応変にネットで情報発信できる体制の整備が必要だったのに、それをしていなかったという。

いざというときの情報公開の仕方については、あらかじめルールを決めてマニュアル化しておくことが基本である。しかし、実際にはマニュアルはまだ普及していない。某雑誌編集部が行った「新型コロナウイルス関連の広報対応に関する調査」によると、騒動が起きて「対策本部や対策委員会を立ち上げた」企業は約半数だったが、「危機管理マニュアルを元々用意していた」のは全体のわずか4分の一であった。

今回の新型コロナウイルス禍を機に、あらゆる組織と個人は「クライシス発生時の情報の取り扱い」について改めて考えてみるとよいだろう。

参考資料:
〇2020年3月11日 毎日新聞「デマ 新型コロナより怖い!?」
〇2020年3月29日 NHK BS1 【BSニュース】「“フェイクニュース” 若い世代より中高年が信じやすい」
〇2020年4月23日 ミクスOnline
「新型コロナ専門家会議 医療従事者への偏見や差別に警鐘 感染症の理解で啓発活動を」
〇2020年3月26日 日経メディカルOnline 「会長が語った第81回日本血液学会学術集会“部分中止”の教訓」
〇広報会議編集部「新型コロナウイルス関連の広報対応に関する調査」(調査方法:インターネット、調査対象:『広報会議』購読企業・取材協力企業・株式会社宣伝会議が主催する広報関連講座への申込企業、調査期間:2020年2月27日~3月16日/有効回答数:130)